家と暮らしのお役立ちコラム

サステナブル耐震が実現する「命を守る家」 | 繰り返される地震に対策

2025年02月17日

北洲ハウジング編集部

人と自然にやさしく、何世代にもわたって受け継がれ、大切にされる家。劣化するのではなく、豊かに年を重ねた証が刻まれることで、その価値も、住まう人の愛着も増してゆく住まい。この記事は、世界共通の良い住まいづくりを目指す、北洲ハウジングが提供しています。
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日本で暮らす上で、地震への備えは誰にとっても無縁ではいられません。

気象庁のサイト（※）では、日本付近で発生した人的被害を伴う地震をまとめていますが、1996（平成8）年以降だけで実に計184件もの地震が掲載されています（2024年１２月時点）。

※　気象庁 | 日本付近で発生した主な被害地震（平成８年以降） (jma.go.jp)

近年の大きな人的・物的被害と社会的影響を及ぼした主な地震だけでも、東日本大震災（2011年）、熊本地震（2016年）、大阪北部地震（2018年）、胆振東部地震（同）、能登半島地震（2024年）などが挙げられます。

こうした「地震大国」とも言われる状況を背景に、日本では住宅をはじめとする建物の耐震性能を高める取り組みがたゆみなく続けられています。

しかし、地震は一度の大きな揺れだけで収束するものではありません。

本震などの大きな揺れに耐えることに加え、その後繰り返される余震にも耐え、耐震性能を維持する住まいが求められます。

北洲ハウジングは、「住まい手の『命と健康を守る家』」「Good Ageing」を追求し、東日本大震災の被災地に拠点を置く住宅メーカーとしての経験や思いを活かしながら、地震大国ならではの課題に挑み続けてきました。

その挑戦の歴史から生み出されたのが、最高の耐震等級と繰り返される地震に強さを発揮する制震システムなど、北洲の技術の粋を結集した「サステナブル耐震®」です。

北洲ハウジングが実現する「サステナブル耐震®」　

大地震の余震は長期にわたり繰り返される
近年の地震で注目された住宅被害の特徴とは
耐震性能が高くなるほど無被害が顕著な割合に
本震に耐え余震にも強い「サステナブル耐震®」とは
地震に強い北洲の「サステナブル耐震®」で住宅性能・資産価値を維持する暮らしを

大地震の余震は長期にわたり繰り返される

一口に地震が繰り返されると言っても、実際にどの程度起きているのでしょうか。

地下の構造などにより違いは生じますが、一般的に地震の規模が大きいほど余震活動の収束まで長い期間がかかるとされています。

「千年に一度」とも言われる巨大地震に見舞われた東日本大震災（マグニチュード9.0）では、2011年3月11日の発生から約10年間で震度1以上の余震が1万4,000回超を数えました。

また、1995年の阪神淡路大震災（同7.3）の発生から20年が経っても、余震が観測されています。

近年の地震で注目された住宅被害の特徴とは

近年、繰り返される地震が住宅に及ぼす被害について注目が集まっています。

2016年の熊本地震についての内閣府のまとめでは、熊本県を含む7県で約19万5,000棟の住宅が被害（全壊、半壊、一部損壊）を受けました。

4月14日に発生した前震（最大震度7）と、わずか2日後の16日に起きた本震（同7）により被害が拡大。

前震の大きな揺れに耐えた家が、すぐ後に起きた本震によって倒壊や損壊する事態が多発しました。

前震で無事だった家に戻っていたところを本震が襲い、1階部分が押しつぶされるなど家が倒壊したことで多くの方が犠牲になりました。

熊本地震の住宅被害の棟数（熊本、大分、福岡、宮崎、山口、佐賀、長崎の7県）

全壊	半壊	一部損壊	合計
8,682	33,600	152,749	195,031

熊本地震では、過去の大地震と比べて特徴的な点として、1981年6月の新耐震基準導入以降に建てられた住宅の被害が目立つことが指摘されています。

建築基準法に基づく新耐震基準では、1978年の宮城県沖地震などの大規模地震を踏まえ、「震度5強程度の中規模の地震動で軽微な損傷にとどまる」「震度6強から7程度の大規模な地震動で倒壊・崩壊しない」よう設計することが求められています。

大きな地震が続けざまに襲ってきた場合、この基準を満たしている住宅であっても、大きな被害に見舞われる可能性が大きくなることが明らかになりました。

2024年の元日に起きた能登半島地震（最大震度7）では、石川県など6県で計12万7,000棟超の住宅が全壊や半壊、一部損壊などの被害を受けました（2024年7月1日現在、内閣府非常災害対策本部まとめ）。

能登半島地震の住宅被害の棟数（石川、富山、新潟、福井、長野、岐阜の7県）

全壊	半壊	一部損壊	合計
8,429	21,370	97,510	127,309

※床上・床下浸水による被害を除く

特に能登地域に多い木造住宅の被害の大きさが指摘されています。

能登地域は2020年以降、度々地震に見舞われ、このうち震度5以上の地震は6回発生していました。

これまでの地震によるダメージが住宅に蓄積されていたところに、元日に発生した最大震度7の地震が被害を拡大したと言われています。

耐震性能が高くなるほど無被害が顕著な割合に

一方で、熊本地震では短期間に2度の大きな揺れに襲われたにもかかわらず、耐震性能が高い住宅ほど被害を免れたり、軽微だったりした割合が高まることが明らかになりました。

地震に対する建物の強度（耐震性）を示す指標の一つである「耐震等級」（等級1～3の3段階で最高は等級3）に着目した調査で、等級1と等級3の住宅の被害状況を比較した結果が下の図です。

耐震等級は、住宅品質確保促進法（品確法）が定める「住宅性能表示制度」に基づく基準で、第三者機関による評価を受けて認定されます。

等級1は前述の新耐震基準で建てられた家に相当します。

一方、等級3は、警察署や消防署など災害時に拠点となる公共施設と同等の耐震性で、等級1（建築基準法が定める「数十年に一度程度」発生する地震力に対して損傷を生じない程度）で想定されている地震力の1.5倍に対する強さがあります。

等級1と3の被害は著しく異なり、等級3では9割近くが無被害で、大破や倒壊にいたっては確認されていません。

本震に耐え余震にも強い「サステナブル耐震®」とは　

北洲ハウジングの「サステナブル耐震®」は、地震の揺れに耐える「耐震」」と揺れを制御する「制震」という2つの地震対策を組み合わせています。

2015年から標準採用しています。

優れた耐震性のツーバイフォー工法（木造枠組壁工法）による最高等級（耐震等級３）の耐震性能と、繰り返される地震に強さを発揮する制震システム「MIRAIE（ミライエ）」、基礎の水平ハンチ、木割れ防止釘の採用により、本震などの大きな揺れはもちろん、余震などその後も繰り返される地震に強く、高い耐震性能を維持します。